介護予防教室とは？60代・シニアの選び方と通うメリット

「介護予防教室に親を通わせたい」「シニアになっても自分の足で歩ける生活を長く続けたい」——そう考えて、介護予防教室を探し始める60代・シニアやご家族が増えています。介護予防教室は、体操などの運動や参加者どうしの交流を通じて、フレイル予防やロコモティブシンドローム対策、転倒予防に取り組む「通いの場」です。この記事では、介護予防教室とは何か、市町村の教室と民間スタジオの違い、失敗しない選び方、通うメリットや費用の目安、そして地域包括支援センターなどの相談先までを、わかりやすくご紹介します。

介護予防教室とは？60代・シニアの元気を守る「通いの場」

介護予防教室とは、シニアが運動や交流を通じて心身の元気を保ち、要支援・要介護の状態になることをできるだけ防ぐことを目的とした集まりです。市町村が開く教室と、フィットネススタジオなど民間が開く教室があり、どちらも「通いの場」として身近な地域に広がっています。まずは、その全体像を整理しておきましょう。

「介護予防」が目指していること

介護予防とは、加齢にともなう心身の衰えをできるだけ防いだり遅らせたりして、自立した生活を長く続けることを目指す取り組みです。具体的には、筋力や体力の低下、栄養状態の悪化、人との関わりが減ることなどに、早めに手を打っていきます。運動習慣を身につけ、体を動かす機会を保つことは、その中心となる柱の一つです。

体を動かさない生活が続くと、筋肉が減るサルコペニアや、心身が弱るフレイルへと進みやすくなります。介護予防教室は、こうした変化に一人で立ち向かうのではなく、仲間や指導者と一緒に無理なく続けられる点が大きな特長です。

フレイルやサルコペニア、社会参加とのつながりについては、次の記事でくわしく解説しています。

市町村が開く教室（一般介護予防事業）

市町村が開く介護予防教室は、「介護予防・日常生活支援総合事業（総合事業）」のうち「一般介護予防事業」として実施されています。厚生労働省は総合事業について、「市町村が中心となって、地域の実情に応じて、住民等の多様な主体が参画し、多様なサービスを充実することで、地域の支え合い体制づくりを推進し、要支援者等の方に対する効果的かつ効率的な支援等を可能とすることを目指すものです。」と説明しています。

同省の資料では、一般介護予防事業の中身として、介護予防活動の普及・啓発を行う「介護予防普及啓発事業」や、住民主体の介護予防活動の育成・支援を行う「地域介護予防活動支援事業」などが挙げられています。対象となるのは「第１号被保険者の全ての者及びその支援のための活動に関わる者」とされており、第1号被保険者は65歳以上の方を指すため、要支援・要介護の認定を受けていなくても参加できることになります。

公民館や地域の集会所などで開かれることが多く、費用は無料か低額に設定されている場合が一般的です。お住まいの地域でどんな教室があるかは、市区町村の窓口や、次の章で紹介する地域包括支援センターで確認できます。

民間のスタジオ・ジムが開く教室

近年は、シニア向けのフィットネススタジオやジムが開く介護予防に役立つ運動教室も増えています。回数や時間の選択肢が多く、専門スタッフが一人ひとりの体力に合わせて内容を調整してくれるところが多いのが特長です。市町村の教室が定員や開催回数の面で通いにくい場合の選択肢にもなります。まちFitのようなシニア向けスタジオも、その一つです。

介護予防教室で行う主な内容（運動・口腔・交流）

介護予防教室では、体を動かすだけでなく、食事やお口の健康、人との関わりまで、幅広い視点で元気を支える内容が組み合わされています。ここでは代表的な3つの柱を見ていきましょう。それぞれが、フレイル予防や転倒予防につながっていきます。

運動プログラム（筋力・バランス・柔軟性）

中心となるのは、いすを使った体操やストレッチ、軽い筋力トレーニング、バランス運動などです。厚生労働省の「健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023」推奨シート：高齢者版では、高齢者に向けて次のように示されています。

強度が３メッツ以上の身体活動を週15メッツ・時以上行うことを推奨する。具体的には、歩行またはそれと同等以上の強度の身体活動を１日40分以上行うことを推奨する（１日約6,000歩以上に相当）。

あわせて同じ推奨シートでは、「筋力・バランス・柔軟性など多要素な運動を、週3日以上行うことを推奨する。」とも示されています。介護予防教室は、こうした多要素な運動を、専門スタッフのもとで安全に、しかも継続しやすい形で取り入れられる場だといえます。日本整形外科学会は、運動器の障害のために移動機能の低下をきたした状態を「ロコモティブシンドローム」と呼んでいます。教室での運動は、この移動機能を保つ助けが期待できます。

ロコモや移動機能の保ち方、ロコモ度テストについては、次の記事も参考になります。

お口の健康と栄養の話

教室では、かむ・飲み込む力の衰え（オーラルフレイル）を防ぐ口の体操や、たんぱく質をしっかりとる食事のヒントを学べることもあります。運動と栄養は車の両輪で、どちらか一方だけでは筋肉は保ちにくいためです。専門用語はかみくだいて説明されるので、はじめての方でも安心して参加できます。

人との交流・社会参加

同じ地域の仲間と顔を合わせて体を動かすこと自体が、大切な社会参加になります。「次も行こう」という気持ちが自然に生まれ、運動習慣が続きやすくなるのも、教室ならではの良さです。外出のきっかけが増えることは、閉じこもりを防ぎ、こころの元気にもつながります。

介護予防教室に通う3つのメリット

一人での運動が続かなかった方こそ、教室に通うことで得られるものが多くあります。60代のうちに通いはじめれば、体力があるうちに習慣として根づかせやすくなります。ここでは、介護予防教室に通う代表的なメリットを3つに整理します。いずれも、自分の足で歩ける生活を長く続けることを後押しするものです。

①専門スタッフのもとで安全に運動できる

体力や持病には個人差があります。教室では専門スタッフが様子を見ながら運動の強さを調整してくれるため、無理をしすぎたり、転倒したりするリスクを抑えやすくなります。自己流になりがちな自宅運動と比べ、正しい姿勢や動かし方を確認できるのも利点です。

②「続けやすさ」で運動習慣が身につく

決まった曜日・時間に通う仕組みそのものが、運動習慣を支えてくれます。仲間や指導者の存在が「今日はやめておこうかな」という気持ちを和らげ、結果として転倒予防やフレイル予防に必要な運動量を保ちやすくなります。

教室に通わない日にできる介護予防の運動は、次の記事にまとめています。

③交流で「こころ」も元気になる

体の健康だけでなく、人と話す・笑うといった時間が、毎日の張り合いを生みます。社会参加の機会が増えることは、フレイル予防の大切な要素の一つとされています。運動と交流を同時に得られるのは、教室に通う大きな価値です。

失敗しない介護予防教室の選び方

介護予防教室は数多くあり、60代・シニアのご本人もご家族も、どこを選べばよいか迷うことが少なくありません。長く続けるためには、内容だけでなく「通いやすさ」を含めて見比べることが大切です。ここでは、選び方のポイントを3つの視点で整理します。

通いやすさ（距離・時間・送迎）

どんなに良い教室でも、通うのが負担になると続きません。自宅からの距離、通う曜日や時間帯、階段の有無やバリアフリーの状況、送迎の有無などを確認しましょう。ご家族が付き添う場合は、その負担も含めて考えると無理がありません。

教室までの道のりを歩くこと自体も運動になります。ウォーキングの時間帯や距離の目安は、次の記事が参考になります。

内容と専門性（体力に合わせてくれるか）

見学や体験の際は、次のような点を確認すると安心です。

• 一人ひとりの体力や持病に合わせて、運動の強さを調整してくれるか
• 筋力・バランス・柔軟性など、複数の要素をバランスよく取り入れているか
• スタッフが体調の変化に気を配り、無理のない声かけをしてくれるか
• 転倒予防や姿勢改善など、目的に合ったプログラムがあるか

効果を断言するうたい文句よりも、体調や目的に丁寧に向き合ってくれるかどうかを見るのが、失敗しないコツです。

続けやすさ・費用の目安

市町村の一般介護予防事業は無料または低額のことが多く、民間の教室は月額制や回数制などさまざまです。金額だけでなく、「これなら続けられそう」と感じられる雰囲気かどうかも大切な判断材料です。まずは見学や体験で、実際の空気に触れてみることをおすすめします。

介護予防教室を探す・申し込む方法（相談先）

「近くにどんな教室があるのか分からない」という場合でも、相談できる窓口があります。公的な相談先と、民間スタジオへの問い合わせの、二つの入り口を知っておくと動きやすくなります。

地域包括支援センターに相談する

地域包括支援センターは、市町村が設置する高齢者の暮らしの総合相談窓口です。お住まいの地域の介護予防教室や通いの場、介護保険のサービスについて、無料で相談に乗ってもらえます。どこに相談してよいか分からないときの、最初の入り口として頼りになります。市区町村の広報誌やホームページでも、教室の一覧が案内されていることがあります。

介護保険外サービスの種類や費用の目安については、次の記事にまとめています。

民間スタジオは見学・体験から

まちFitのようなシニア向けスタジオは、見学や体験から気軽に始められます。実際の雰囲気やスタッフの対応を確かめてから決められるので、はじめての方やご家族にも安心です。ご自宅での運動と組み合わせたい方は、こちらの記事もあわせてご覧ください。

よくある質問

介護予防教室は何歳から参加できますか？

市町村が開く一般介護予防事業は、原則として65歳以上の方であれば、要支援・要介護の認定を受けていなくても参加できます。民間のスタジオは年齢の考え方がそれぞれ異なるため、気になる場合は各教室に確認すると安心です。

運動が苦手でも、体力に自信がなくても大丈夫ですか？

はい、多くの教室ではいすに座ったままできる体操など、体力に合わせた内容を用意しています。専門スタッフが様子を見ながら強さを調整してくれるので、運動が久しぶりの方でも無理なく始めやすくなっています。

市町村の教室と民間の教室は、何が違いますか？

市町村の教室は無料または低額で参加できる一方、開催回数や定員に限りがある場合があります。民間の教室は費用がかかることが多いものの、通う曜日や時間の選択肢が多く、一人ひとりに合わせた対応を受けやすい傾向があります。目的や通いやすさで選ぶとよいでしょう。

費用はどのくらいかかりますか？

市町村の一般介護予防事業は無料か低額のことが多く、民間の教室は月額制や回数制などさまざまです。金額だけでなく、続けやすさや雰囲気も含めて見比べることをおすすめします。

どこに相談すればよいか分かりません。

まずはお住まいの地域包括支援センターに相談してみましょう。市町村が設けている高齢者の総合相談窓口で、地域の介護予防教室や通いの場について無料で案内してもらえます。市区町村の広報誌やホームページも参考になります。

教室に通うと、介護が必要にならずにすみますか？

介護予防教室は、要介護状態そのものを解消するものではありません。ただし、運動習慣や社会参加を続けることで、フレイル予防や転倒予防につながり、自分の足で歩ける生活を長く続ける助けが期待できるとされています。

参考にした主なデータ・指針

• 厚生労働省「介護予防・日常生活支援総合事業」（総合事業の趣旨〈市町村が中心となって、地域の実情に応じて、住民等の多様な主体が参画し、多様なサービスを充実することで、地域の支え合い体制づくりを推進し、要支援者等の方に対する効果的かつ効率的な支援等を可能とすることを目指すもの〉を引用）
• 厚生労働省老健局「介護予防・日常生活支援総合事業について（概要）」（PDF）（一般介護予防事業の対象者〈第１号被保険者の全ての者及びその支援のための活動に関わる者〉と、介護予防普及啓発事業・地域介護予防活動支援事業などの事業内容を参照）
• 厚生労働省「『健康づくりのための身体活動・運動ガイド2023』推奨シート：高齢者版」（強度が３メッツ以上の身体活動を週15メッツ・時以上、歩行またはそれと同等以上の強度の身体活動を１日40分以上（１日約6,000歩以上に相当）、筋力・バランス・柔軟性など多要素な運動を週3日以上、という推奨事項を引用）
• 日本整形外科学会 ロコモONLINE「ロコモを知ろう」（ロコモティブシンドロームの「運動器の障害のために移動機能の低下をきたした状態」という定義を引用）

まとめ｜介護予防教室で、元気に過ごせる毎日を

介護予防教室は、運動・お口や栄養・交流を通じて、フレイル予防や転倒予防に無理なく取り組める「通いの場」です。市町村の教室と民間スタジオを、通いやすさや内容から見比べて、自分の足で歩ける生活を長く続ける一歩にしていきましょう。

今日から始める、介護予防教室選びのポイント：

• まずは地域包括支援センターや市区町村の窓口に相談してみる
• 距離・時間・送迎など「通いやすさ」を最優先で確認する
• 体力や目的に合わせて運動を調整してくれるかを見学で確かめる
• 費用だけでなく「続けられそうな雰囲気」かどうかで選ぶ

まちFitで、介護予防の一歩を踏み出しませんか

まちFitは、東京都大田区・池上と神奈川県川崎に拠点を置く、シニアのための健康スタジオです。「健やかな毎日を、まちのそばで。」をコンセプトに、無理なく続けられる運動を専門スタッフがサポートします。

運動が久しぶりの方や、ご家族と一緒に見学したい方も歓迎しています。あなたのペースに合わせて、少しずつ体を動かすことから始められます。

まずは見学や体験から始めてみませんか？

見学のご予約やスタジオの雰囲気は、施設紹介ページからご確認いただけます。ご自身のために、そして大切なご家族のために、気軽な一歩を踏み出してみてください。

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【編集体制】この記事は、まちFit編集部が制作し、まちFitスタジオ運営者監修のもとで公開しています。健康づくりに関する公的機関の情報をもとに、シニアの方やご家族にわかりやすい表現を心がけています。

【ご注意】本記事は健康づくりに関する一般的な情報提供を目的としたもので、診断・治療を目的とするものではありません。持病のある方や体調に不安のある方は、運動を始める前にかかりつけの医師にご相談ください。介護保険や各種制度の内容は、お住まいの市区町村によって異なる場合があります。